今年4月で58歳になった筆者が、半年ほど前からK-POPアイドルの4人組ガールズグループ「MAMAMOO（ママム）」にハマっている。YouTubeに流れている楽曲映像を見ているだけで、楽しめるし元気が出る。昔から音楽は好きだし、いろんなジャンルの音楽を聞いてきたが、いわゆる「アイドル」にハマったのは初めてだ。なぜ、この年でアイドル、それもK-POPなのか。自分でもよく判らないが、「冬ソナ」で多くの日本のオバサンたちがヨン様にハマったのと同じ感覚なのか？
三菱自動車の日本カー・オブ・ザ・イヤー受賞をきっかけに始まった自工会クラブ版カー・オブ・ザ・イヤーは2回目の1995年もひと悶着が起きた。この年の6月に三菱自動車のトップ交代が行われたが、新社長の塚原董久氏が病気でほとんど出社せず、結果的に1年で退任するという前代未聞の事態が生じたからだ。当時は原因が病気というのでメディアも詳しい状況を報道していなかったが、この社長交代にこそ、三菱自動車の企業体質の問題が如実に表れていた。（元原稿執筆は2014年11月24日、東洋経済オンラインへのリンクは下記に）
■【東洋経済】その日､三菱自動車の社長は来なかった―｢抜擢人事｣の後に起きた裏面史を綴る（2014-12-31：東洋経済オンライン）
三菱自動車の日本カー・オブ・ザ・イヤー受賞をきっかけに1994年に誕生した自工会版カー・オブ・ザ・イヤーの情報が、なぜか週刊誌に漏れてしまった。その犯人が誰かは今も判らない。別に「パロディ版」の情報が漏れたところで全く困らないが、誰が、何の意図を持って情報を漏らしたのかは興味深いところだ。（元原稿執筆は2014年11月23日、東洋経済オンラインへのリンクは下記に）
■【東洋経済】日産｢セフィーロ｣が獲った“幻”の特賞―20年前に起きた「事件」の真相を明かそう（2014-12-29：東洋経済オンライン）
三菱自動車が軽自動車4車種で燃費の不正表示を行っていたことが20日に明らかになった。同社から軽自動車「デイズ」の供給を受けていた日産自動車の指摘で発覚した。2000年以降に発生したリコール隠し問題で深刻な経営危機に陥った同社は、2014年に16年振りに復配して経営再建を果たしたはずだった。それから2年、やはり企業体質はそう簡単に変わらないのか。筆者は復配した年の暮れに東洋経済オンラインで、三菱自動車の経営の歯車が狂い始めた中村裕一（ひろかず）社長（社長在任期間：1989〜1995年、2012年死去）時代のエピソードを記事に書いた。元原稿が少々長すぎたのでカットされた部分もあるので、改めて未来計画新聞に元原稿を再録する。（元原稿執筆は2014年11月22日執筆、東洋経済オンラインのリンクは下記に）
■【東洋経済】知られざる､もう一つのカー･オブ･ザ･イヤー―自動車業界も注目した「あの日」を回顧（2014-12-27：東洋経済ンオンライン）
明けましておめでとうございます。
未来計画新聞の創刊10周年を迎える今年、ジャーナリストをたたむ準備を始めることにした。わざわざ言い訳しなくても黙ってフェイドアウトすれば良いだけなのだが、区切りをつけた方が何か新しいことを始めるにしてもやりやすいと思ったからだ。残っている仕事を終わらせ、役目を引き継いでもらって、個人事務所をたたんだら、新しい仕事を見つけたいと思っている。日本工業新聞社（現・フジサンケイビジネスアイ）を退社し、フリーランスになって丸15年。そろそろ60歳を迎えようとする人間が残りの人生をどのように生きていくのか。別に貯えがあるわけではなく、まだまだ稼がなくてはならないのだが、ジャーナリスト稼業はそろそろ潮時のようである。
月刊リベラルタイム12月号に記事を掲載した。5年後の「日本社会」という特集で、5年後に成長が期待できる産業・ビジネスについて書いてほしいという依頼だった。「住宅・建設・不動産の業界しかほとんど取材していない私に、なぜ執筆を依頼したのか？」と聞いたのだが、たまに呟くツィートを見て原稿依頼したとのこと。編集者もよほど困ってのことだろうから、少々偏った原稿でも良いと思い、人口問題を軸に記事をまとめた。
「“やっちゃえ”ＮＩＳＳＡＮ」。そんな威勢の良いテレビＣＭとともに、自動ブレーキなど自動運転技術の導入が始まっている。１１月８日に閉幕した東京モーターショー２０１５の期間中には日本自動車工業会が「自動運転ビジョン」を公表。今後の展開シナリオとして２０年までを「自動運転技術の実用化、導入期」、３０年まで「普及拡大、展開期」、５０年まで「定着、成熟期」と位置付けて、法的整備、通信・データ提供インフラ、次世代交通環境整備などを進める必要性を訴えた。・・・（続きはSankeiBizで）
もう半年以上も未来計画新聞の更新をサボっている。新聞や雑誌には記事を書いていたが、このブログに記事を書く気持ちになれなかった。その間に漠然と感じていたことがある。「未来にとって平和って大切なんだ」と。人を信用できなくなったり、憎んだり蔑んだりする気持ちが強くなると、未来を真剣に考えようという気持ちになれないものだ。勝つか負けるか、裕福になるか貧乏になるか、そのようなことばかりを考えていて、自分たちの未来を切り拓くことはできるのだろうか。
TBSドラマ「半沢直樹」が大ヒットを記録して終了したのと同時に、みずほ銀行で暴力団組員への融資問題が発覚した。担当副頭取へのインタビューや頭取の謝罪記者会見はドラマの延長を見ているようだったが、私が日銀担当だった1991年2月〜93年5月の2年4か月の間に、似たような場面をさんざん見せられた記憶が甦った。当時の銀行経営は大蔵省銀行局（現・金融庁）が箸の上げ下ろしまで指導していた時代。銀行業界を取材したと言っても、結局のところ人事ばかりを追っかけていた記憶がある。まさに「半沢直樹」の世界だった。日銀担当時代の個人的な昔話など、今しか書く機会はないと思い、記録として残しておく。
1995年に決着した日米自動車摩擦は、日本企業にとって世界最大の米国自動車市場を失うかどうかの瀬戸際の経済交渉だった。交渉決着の鍵は、94年に発足した北米自由貿易協定（NAFTA）である。交渉相手が自らつくったNAFTAルールを利用することで上手く決着に持ち込んだのが真相だ。交渉決着の1か月ほど前に、私はトヨタ自動車の渉外責任者だった張富士夫常務（現・会長）と、交渉の決着シナリオを議論していた。この時に予想した通りの展開になったことで、私は「日米自動車交渉決着へ」とのスクープをものにできたのである。張さんと私がどんな議論をしたのか。日米自動車交渉の意義を考えるうえで多少は役立つと考え、今回初めて記録に残すことにした。経済交渉では、政府の対応だけでなく、企業や産業界の戦略がいかに重要であるを示している。
2012年を振り返ると、脱デフレに向けて金融緩和政策の議論は盛り上がったが、肝心の「需要不足にどう対応するか」の議論は低調なままだった。急激な人口減少時代に突入するなか、日本経済は一時的な公共事業や円高是正だけで復活できる状況ではないだろう。TPP（環太平洋経済協力協定）への参加も新たな市場獲得戦略として検討されてきたはずが、交渉する前から損得計算ばかりで議論が深まらない。新たに発足した自公政権が大胆な金融緩和を行い、国内投資を促進して経済成長をめざすのなら、当然、需要不足に手を打つ必要がある。過去の日米経済摩擦とTPPでは違うという意見もあるが、平和的な話し合いで市場のルールを決めるのが経済交渉であるはず。重要なのはグローバルな市場戦略をどう描くかだ。改めて現場記者が見た日米経済摩擦を記録に残しておく。
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【コラム】TPPに参加してもしなくても日本経済の地盤沈下は続く（2011-10-29）
「北海道の人間は土地に対する執着がなさすぎるのではないか。苦労して開拓した土地も簡単に売ってしまう」―北海道のある自治体職員（内地出身）に言われて、思わず納得したことがある。私も札幌生まれの道産子だが、小学校の時から北海道開拓の歴史を習い、この土地がもともとアイヌ民族のものであることを学んできたからだ。和人（大和民族）にとっては苦労して開拓した土地ではあるが、アイヌが祖先から受け継いできた土地を勝手に開発して住んでいるとも言える。日本政府がアイヌを先住民族と認める閣議決定をしたのは2008年6月のこと。今月、北海道白老町に初の「アイヌナショナルセンター」を建設することを決めたようだが、アイヌの人たちは、誇りを持って自分たちを「日本人」であると思ってくれているのだろうか。
大手証券会社による情報漏えい事件で野村証券の経営トップが引責辞任に追い込まれた。91年の損失補てん事件、97年の総会屋事件に次いで3度目であり、「ああ、またか…」と思った人も多かったかもしれない。ただ、経済記者としては内心、複雑な心境だ。金融・証券などのマーケットでは、「情報」を上手く利用して儲けるのは通常の経済行為であり、記者も情報提供の役割を担っているからだ。しかし、日本ではインサイダー取引にしても、建設業界などの談合にしても、「情報」を漏えいしたり、操作したりして特定企業が利益を得る問題が起こりやすいのはないか。原発問題での電力会社の対応を見ても、不都合な情報を隠ぺいして、原子力ムラを中心に利益を得てきたのは確かだろう。情報の漏えいや隠ぺいといった安易な「情報操作」によって儲けようとする行為は、マーケットの信頼を傷付け、正常な機能を損なわせるだけであると思うのだが…。
「既得権を持っている人たちをいくら批判したところで、彼らが既得権を手放すはずがありません。そんな記事をいくら書いても無駄なんですから、書く必要もないでしょう」―そう私に言ったのは、今年初めのパーティで会った初対面の大会社勤務の30代女性だった。今の日本の状況を見事に言い表しているように思える。脱デフレ、脱原発、社会保障制度改革、TPP交渉参加、国会議員定数削減、地方分権改革…。日本が取り組むべき課題は明らかであるにも関わらず、全く前に進まない。その一方で、大きなデモや反対運動があっても、電気料金値上げ、原発再稼働、消費税増税だけは淡々と進んでいく。しばらく未来計画新聞を更新していない言い訳にするつもりはないが、「何を言ったところで無駄」という無力感が日本全体を覆っているようだ。
明けましておめでとうございます。 今年もよろしくお願いします。
新年を迎えるたびに「今年はどんな年になるのか」が語られる。年末年始の新聞紙面には「転換期日本」とか「政治の年」「決断の年」などの言葉が並んだ。野田佳彦首相の年頭所感では「日本再生に歩み始める最初の年」とし、「希望と誇りある国・日本」を目指すことを表明した。最初の一歩と位置づけているのが消費税増税法案であるらしい。それを野田首相は“大義”だという。自分も、消費税増税は避けられないとは考えているが、為政者である首相が増税を“大義”と言い切って良いのだろうか？
TPP（環太平洋経済連携協定）に日本が参加するのは得か損か―。そのような議論は不毛に思えてならない。なぜ、国民自らが日本経済のあるべき姿を描き、それに向かって進もうとしないのか。現状のままであれば、TPPに参加しようがしまいが、日本経済の活力は失われ、地盤沈下が進んでいくのは避けられないだろう。私が長年取材してきた建設業がいま直面しているように、若者も就労せず後継者も育たないような産業がますます増えていくのではあるまいか。国民を勇気付け変革を促すのが政治の役割だとすれば、ただ目の前の損得ばかりを議論し、日本が抱える本質的な問題を先送りする政治は国を滅ぼすだけである。
世の中には「触れてはならない問題」がいろいろと存在している。それらタブーを作っているのは、権力者（政治家、官僚、大企業）とメディアだ。日本の原発では、チェルノブイリやスリーマイルのような重大な事故は「あり得ないこと」とされてきた。その「あり得ないこと」が今、目の前で起きている。改めて調べると、決して「あり得ないこと」ではなく、以前から様々な疑問や懸念が指摘されていた。ただ単に目を瞑っていただけなのだ。思い返せば、そのような問題にこれまで何度も遭遇してきた。核兵器の持ち込み疑惑しかり、大相撲の八百長疑惑しかり…。経済分野を取材していても、原発ほどではないにしろ「触れてはならない問題」は少なからず存在する。目を瞑ってきた問題に決着をつけるべき時期が来ているのではないか。
福島第一原発でおそれていた事態が発生しました。現場作業員3人が3月24日に被曝事故を起こし、病院に搬送されたのです。東北地方太平洋沖地震のあと、30年前に福島第一原発で働いた経験のある方から、現場作業員の被曝事故を心配するメールが届いていました。30年前と今では状況が改善されていると期待したのですが、必ずしもそうではなかったようです。この30年、「一切他言できなかった」というHALシステム設計の安中眞介社長の手記を紹介します。
東北地方太平洋沖地震によって亡くなられた方々のご冥福をお祈り申し上げますとともに、被災された方々には心よりお見舞い申し上げます。
3月11日に起きた震災から10日以上が過ぎましたが、皆さんがどのようにお過ごしでしょうか？さいたま市では大きな被害は出ていませんが、計画停電の実施や、ガソリン、食料品などの品不足などで経済活動の停滞が広がっているように見えます。被災者のご苦労を思えば今は我慢の時期ですが、低迷が続く経済状況において、日々の暮らしに追われている生活者も多くいるはずです。大手や外資系企業では海外や西日本に拠点をシフトする動きも出ているようですが、東北地方を中心に経済活動の停滞が長引けば、私のような中小零細事業者や非正規雇用者にジワジワと影響が及ぶことも覚悟しなければならないでしょう。
民主党代表選挙が公示されたので菅直人、小沢一郎両氏の政見を読んでみた。正直に言って、どちらからも日本の将来ビジョンは伝わってこなかった。菅さんの政見には、国民受けしそうなフレーズが散りばめられているが、政策の中身が見えない。小沢さんの方が具体性はあるものの、自ら幹事長として衆院選マニフェストの実現を推進してきた9か月の取り組みが総括されていない。民主党議員の先生方も、政策論争よりも、代表選後の政局がどう動くかの方ばかりが気になっている様子。日本政治の混迷はますます深まりそうな気配である。
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関連記事：【コラム】選挙直前のトップ交代は政権与党として筋が通らない（2010-06-07）
