■「外国人土地法」という幽霊法が現れた!―グローバル時代の都市問題を考える(2025-05-26:シニア)
■なぜ大工は激減してしまったのか?―「夢と誇り」が持てる職業を目指して(2025-05-12:シニア)
■日本はトランプ関税とどう向き合うべきか―「脱グローバル化」時代の経済交渉(2025-04-28:シニア)
■会見感想文(2025年4月)情報サービス産業協会(JISA)生成AI活用プラン(2025-04-21:シニア)
■あなたは実家を継ぎますか?―「お墓」のたたみ方を考える(2025-03-31:シニア)
●「孤独死や闇バイト」住宅を危険から守る最新技術…「スマートライフ」サービスで豊かな暮らしになるか(2025/03/16:東洋経済オンライン)
●米中に出遅れ「日本のスマートホーム」普及のカギ―データ連携サービスで大企業がタッグを組む訳(2025/03/05:東洋経済オンライン)
■住宅政策をアフォーダブルハウジングから考える―週刊東洋経済2025年1月11月号の記事を書いた訳(2025-03-03:シニア)
■日産自動車は自力で経営立て直しを実現できるのか(2025-02-24:シニア)
■フジサンケイグループの行く末を誰が担うのか?(2025-01-27:シニア)
●バブル回避へ日本の住宅政策が採用すべき視点―「年収倍率」はついに10倍を突破(2025/01/10:週刊東洋経済)
未来計画新聞のWEBサイトデザインが2023年4月21日にリニューアルされました。2006年7月から「あきばれホームページ」(運営会社:WEBマーケティング総合研究所)というサービスを利用していますが、実に17年間もサイトのデザインも機能もほとんど変わり映えせず、写真などの表示に不具合も出るようになっていました。そんなわけで「そろそろ解約しようか」と思っていたら、突然「アップデート作業完了」のメールが届き、サイトデザインが切り替えに。そんなわけで1年以上中断していた記事更新を再開し、しばらく様子を見ることにしたので、よろしくお願いします。
ゼネコンは、もはや時代遅れの「ビジネスモデル」ではないのか―。東京大学のオープンレクチャーでそう講演させてもらってから10年以上が経過した。私が言うビジネスモデルとは、発注者から請け負って建設工事を行う「ゼネコン=General Contractor(総合請負人)」という業務形態のことである。週刊東洋経済の2022年2月12日号が掲載した特集「ゼネコン四重苦」の中で、大成建設の山内隆司会長は「足元の受注競争が厳しくなっているのは、業界が『元の状態に戻っただけ』ともいえる」と語った。2011~20年の東日本大震災の復旧・復興需要、2015~19年の東京五輪特需を享受しただけで、この10年、ゼネコンというビジネスモデルの変革は進まなかったのか。当時(2010年11月)の講演録をそのままアーカイブとして掲載する。本来なら情報をアップデートする必要があると思うが、その点はご容赦いただきたい。
「産業ジャーナリズム」という言葉をご存じだろうか―。昨年6月末で休刊となった筆者の出身メディア「日本工業新聞(フジサンケイビジネスアイ)」時代に上司から良く言われたのが「産業ジャーナリズムとは何か?を考えて行動しろ!」だった。日本工では、財務省、経済産業省、日本銀行などにも担当記者を配置してマクロ経済もカバーしていたが、メーンは製造業やサービス業などの民間企業の取材だった。その「産業ジャーナリズム」にはっきりした定義があるわけではない。上司はそれを考え続けることが記者として大切であると伝えたかったのだろう。記者になって2022年で39年目。日本経済の「失われた30年」は「産業ジャーナリズム」にも責任があったのだろうか。
■2021年のコンテンツ(署名入り記事)一覧を末尾に掲載しました。
2021年6月末で出身メディアの日本工業新聞(フジサンケイビジネスアイ)が休刊になった。メディア業界では「休刊」という言葉を使うのが一般的だが、事実上の「廃刊」だろう。ある程度は予想していたことだが、出身メディアが消えてしまうのは何とも寂しい話である。ちょうど休刊のタイミングで東京・日比谷にある日本記者クラブに産経グループOBとして個人会員登録した。今年7月末に日本不動産ジャーナリスト会議(REJA)の代表幹事に就任することになり、REJAの活動拠点として日本記者クラブの施設を利用するためである。2000年末に退社して20年目に起きた出来事を通じてメディア業界の現状と10年後を考えてみる。
2011年の3月11日は、東日本大震災が発生して10年目の節目であった。同時に1年前の3月11日にはWHO(世界保健機関)が新型コロナウイルス感染症のパンデミック(世界的大流行)を宣言した日でもある。この1年間、自宅に引きこもったままで、取材などで出歩く機会も激減した。それが外部への情報発信が減った言い訳にするつもりはないが、この1年で少なからず心境の変化があった。コロナ禍の1年を振り返りながら、今年で創刊15周年となる「未来計画新聞」について考えてみた。
■2020年のコンテンツ(署名入り記事)一覧を掲載しました。
■建設業の人手不足問題
◆2013-12-02 週刊東洋経済12/7号に「公共工事ができない!全国に広がる技能者不足」「技能労働者に“背番号制”の導入を」が掲載されました。
◆2013-09-30 週刊AERAに「五輪競技場ができない―2020年東京五輪 人件費・資材価格の高騰で入札不調相次ぐ」が掲載されました。
◆2013-09-24 日経BP社から共著「中古住宅を宝の山に変える―リノベーションや仲介で儲ける47アイデア」を発刊しました。
◆2009-12-01 日本建築学会の機関誌「建築雑誌」の特集「建築会に明日はあるか」の中で「建築業界の将来予測と処方箋―学会に建築界の明日を語れるのか?」が掲載されました。コラム「【建設】建築界に明日はあるか―日本建築学会の機関誌12月号に寄稿(2009-10-12)」も合わせてお読みください。